リハビリ職（PT・OT・ST）の職場選びチェックリスト｜病院・介護施設・訪問で確認したいこと

理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）の職場は、病院、介護施設、訪問、通所など幅広くあります。同じ種類の職場でも、運営の方針や体制は施設ごとに違います。

この記事では、職場を選ぶときに確認したい項目を整理します。ここに書く内容は「この種類の職場はこうだ」という説明ではなく、応募先の実際を確かめるための質問として使ってください。

職場の種類ごとに、とくに確認したいこと

| 職場の種類 | とくに確認したいこと | |---|---| | 病院 | 担当する病棟や疾患、1日の担当人数（単位数）、多職種とのカンファレンス、新人教育の仕組み | | 介護施設 | リハビリ職の人数、リハビリ以外に担当する業務、個別と集団のリハビリの割合、他職種との役割分担 | | 訪問 | 1日の訪問件数、移動手段、同行訪問の期間、オンコールの有無、困ったときの相談先 | | 通所（デイケアなど） | 利用者さんの人数と1日の流れ、送迎への関わり、記録や計画書の作成の分担 |

どの項目も、施設によって答えが違います。求人票に書かれていない場合は、見学や面接で聞いてみましょう。

1. 業務内容

• 担当する患者さん・利用者さんの層（年齢、疾患、状態など）
• 1日に担当する人数、または単位数の目安
• リハビリ以外に担当する業務（送迎、介助、書類作成、委員会活動など）
• 多職種とのカンファレンスや情報共有の頻度と方法
• 自分の経験や、これから経験したい分野と合っているか

2. 教育・学べる環境

• 新人や、その分野が初めての人への教育の仕組み（担当の先輩がつくかなど）
• 施設内の勉強会や、症例について相談できる機会
• 外部の研修や学会への参加について、費用や勤務の扱い
• 同じ職種のスタッフが何人いるか。一人職場ではないか

同じ職種のスタッフが少ない職場では、相談できる相手が限られることがあります。自分の経験年数と照らし合わせて、確認しておきましょう。

3. 訪問の有無と移動

訪問リハビリや、訪問看護ステーションからの訪問がある職場では、次の点を確認します。

• 訪問の業務があるか。あるなら、1日の訪問件数の目安
• 移動手段（車・自転車など）と、社用か私有か、費用の扱い
• 独り立ちまでの同行訪問の期間
• オンコールや休日の対応があるか
• 訪問中に困ったときの連絡先

訪問看護ステーションで働く場合の確認項目は、「訪問看護の職場選びガイド」も参考になります。

4. 記録と書類

• 記録は電子か紙か。どのタイミングで書くか
• リハビリ計画書などの書類を、誰がどのくらい作成するか
• 記録や書類の作成が、勤務時間内に収まる前提になっているか

5. 勤務条件

• 休日の決まり方（土日・祝日の出勤があるか）
• 残業の実際と、残業の申請方法
• 給与の内訳（基本給、各種手当、訪問件数に応じた手当の有無など）
• 試用期間と、その間の条件

内定前に書面で確認すること

内定が出たら、雇用形態・給与の内訳・勤務時間・休日・試用期間などを書面で受け取り、面接での説明と違いがないか確認しましょう。口頭の説明だけで決めず、書かれている内容を確かめておくことが、入職後の食い違いを防ぎます。

Checklist

リハビリ職の職場選び 確認リスト

確認することなぜ確認するか

1. 担当する患者さん・利用者さんの層と、自分の経験・関心との相性 なぜ：経験を活かせるか、これから学びたい分野と合うかを確かめるため
2. 1日の担当人数（単位数）の目安と、リハビリ以外の業務 なぜ：リハビリ以外の業務が多いと、一日の働き方が想像と変わるため
3. 同じ職種のスタッフの人数と、教育・相談の仕組み なぜ：一人職場に近いと、相談できる相手が限られるため
4. 勉強会や外部研修への参加の扱い なぜ：学び続けられる環境か、費用や勤務の扱いで差が出るため
5. 訪問の有無、1日の訪問件数、移動手段と費用の扱い なぜ：訪問がある職場では、移動も含めた負担を考える必要があるため
6. オンコールや休日の対応の有無 なぜ：夜間・休日の対応があるかで、生活の組み立て方が変わるため
7. 記録・計画書の作成方法と、勤務時間内に収まるか なぜ：書類の負担が、実際に帰れる時間を左右するため
8. 休日の決まり方、残業の実際と申請方法 なぜ：求人票の条件と実際の働き方の違いを、入職前に確かめるため
9. 内定前：給与の内訳・勤務時間・試用期間を書面で確認 なぜ：口頭の説明と書面の条件に食い違いがないかを確かめるため

スクリーンショットや印刷をして、面接・見学に持っていけます。

まとめ

リハビリ職の職場選びでは、職場の種類だけで判断せず、業務内容、教育、訪問と移動、記録、勤務条件の5つを具体的に確認することが大切です。転職活動全体の進め方は、次の記事で整理しています。